ご家庭で使用する電気代、「太陽光発電」でギュッと減ります。

太陽の光エネルギーを電気に変え、ご家庭で優先的に使うことができる太陽光発電。
お昼間太陽がサンサンと照っている間は、このシステムでテレビや冷蔵庫、エアコンなどの電化製品を動かすことができます。

使っている電気よりも、発電している電気が多ければ、その間の電気代は基本的に無料です。特別なことは何もせず、気軽にエネルギーを創ることができ、エコな暮らしがはじめられるのです。

太陽光は無限のクリーンエネルギー

今、日本で使われている電力の6割以上は石油・石炭等の化石燃料から作られています。
それに比べて、太陽光発電も含めた自然エネルギーは約1割程度とまだまだ余地が残されています。（図1参照）

しかもその化石燃料には限りがあり、石油に関しては後約40年後には枯渇すると予想されています。（図2参照）
そんな状況の中、世界の人口は爆発的に増加しており、2050年には91億人に達するとの予想になっています。限られた資源を大勢の人間で分け合う中で、万が一奪い合いが起きてしまうと、再びオイルショックや戦争に発展してしまう恐れもあります。

そうならない為にも、おひさまハウスでは『みんなで太陽光発電を育てたい』と考えています。

環境に優しく、しかも安全です！

メリット1　省エネに家族全員で取組み、家庭の雰囲気も明るく

ご導入頂いたお客様のほとんどは発電量がチェック出来る『発電モニタ』を付けられます。 毎日の発電量、使用量、売電量が目に見えるので、 「モニタで毎日発電量を見るのが日課に」 「あっ、使用量が高い！お母さん、二階の電気消し忘れてる～」 「30kwh売電ということは・・・今日だけで1260円も売れてる！」などなど、 エコ意識の向上、家族間の連帯感の向上、収入増による喜び等、 家族にとってもいいことづくめです。

メリット2　災害時にも活用できます

太陽光発電システムは自家発電システムですので、非常用のコンセントを備えています。
このコンセントを使えば、停電時や災害時にも『電気ポット』『携帯充電器』『冷蔵庫』『電子レンジ』『炊飯器』『コタツ』『ハロゲンヒーター』『液晶テレビ』『ノートパソコン』などが使用可能です。

■ポット、電子レンジを使って温かいものを食べることが出来る。
■コタツやヒーターなどの暖房器具を入れることが出来る。
■携帯やTV、インターネットなどから情報収集が出来る。

などなど、停電、災害時の役立ち度は計り知れないものがあります。

メリット3　収入が減少する年金生活時にも安心

光熱費の負担を一番実感する瞬間がいつかわかるでしょうか。
実は年金生活に入った時なのです。

年金生活に入ると、収入は減少してしまうのですが、家庭にいる時間が長くなりますので、光熱費は増加してしまいます。これが大きな負担になるのです。

しかし、太陽光発電を導入していれば、光熱費はほとんど変わらず、場合によっては売電収入も得ることが出来ます。
余裕を持った老後の年金生活を送れます。

メリット4　太陽光発電のパネルで、屋根裏温度が快適に

太陽光発電パネルを屋根の上に設置することで、断熱効果が生まれます。
その違いは夏の屋根裏温度で何と10℃も！
最上階の過ごしやすさが変わることは言うまでもありません。
また、エアコンの使用も抑えることが出来るのでさらなる節電効果も期待出来ます。

メリット5　屋根自体の劣化を抑えられます

屋根面に設置された太陽光発電パネルが風雨、直射日光から屋根を守ってくれるため、
屋根の補修等の心配もなくなります。

1. 屋根への負担

まず前提として、一般住宅の屋根は太陽光パネルを付けるようには出来ていません。
太陽光パネルを屋根に付けるという事は屋根に一定以上の負荷を掛けるということなのです。

また、屋根材によっては設置をすることが出来なかったり、塗装や葺き替えが必要な場合もあります。
その場合に追加の費用が必要な場合も出てきます。

しかし、最近ではこの前提を分かった上で工事を行う施工業者も増えており、3重の雨漏り対策を行ったり、屋根を極力傷付けないような金具等も開発されています。

施工や屋根材、工法に関して十分な説明をしてくれる業者を選ぶようにしましょう。

2. 売却・引っ越しした場合

太陽光発電システムを導入した後、売却した場合、引っ越した場合にどうなるのか。ご存じない方の方が多いかと思いますので、ご紹介します。

太陽光発電システムの導入時に補助金の交付を受けた場合、他人に売却、譲渡、貸与、廃棄、担保する際にはその補助金を全部、もしくは一部を返却する必要があります。また、法定耐用年数の17年以内に売却、譲渡、貸与、廃棄、担保は太陽光発電協会（J-PEC）に申請を行わなければなりません。

また、引っ越し等により、電灯契約者が変更になった場合は今現在の電灯契約者に余剰電力購入費が支払われます。

ただ、一般住宅に比べ太陽光住宅は、資産価値が高いため、市場での人気は非常に高く、買い手・借り手が付きやすいと言われています。また、発電による節電・売電収入などを考慮した家賃設定も可能です。

3. 売電収入が課税対象になる

太陽光発電ユーザーの全員に課税されるわけではありませんが、条件によって課税対象になる場合があります。

サラリーマンなどの給与所得者は毎年年末に年末調整をしているのではないかと思います。この場合、売電を含めた雑所得の年間の合計額が20万円以下であれば、税務署に確定申告する必要はありません（売電以外にも雑所得がある場合は、それらも合算する必要があります）。つまりこの場合は実質的に課税が免除されるわけです。

では、年間の売電総額が20万円より多ければ申告が必要なのかといえば、そうではありません。太陽光発電システムの設置費用を減却償却して、一部を経費として所得から引き算できるからです。

ただし個人事業主である場合など、確定申告をするときは、売電の金額にかかわらず、年間の売電額を雑所得に加えて申告する必要があります。また事業主でなくても、医療費控除を申告したり、株式の譲渡益などを申告したりするなど、確定申告を行う場合には必ず申告が必要になります。いま述べた太陽光発電システムの減価償却はこのケースでも適用されるので、年間の売電額からシステムの償却分を減算して、売電による雑所得の金額を計算します。